ヒューレット・パッカード（ＨＰ）やデルなどパソコン大手の第４四半期利益が軒並み予測を下回ったことについて、生産を請け負う広達電脳（クアンタ・コンピュータ）、和碩聯合科技（ペガトロン）、仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）はそれぞれ「予測範囲内」とし、「ノートＰＣ市場は今年第１四半期が谷底で、第２四半期以降は成長が期待できる」との見方を示した。24日付蘋果日報が報じた。
クアンタは昨年第４四半期にノートＰＣ需要が落ち込んだ理由について、「景気への不透明感」と「タイ大洪水によるハードディスクドライブ（ＨＤＤ）供給不足の影響で価格が上昇したこと」を挙げ、現在はＨＤＤ不足が解消しつつあることから、今後は需要も回復するとみている。
ペガトロンは、今年はインテルの次世代プラットフォーム「Ivy Bridge」が４月に、マイクロソフト（ＭＳ）の新ＯＳ「ウィンドウズ８（Windows8）」が下半期に市場へ投入されると見込まれることから、末端需要が四半期ごとに増加すると予測。コンパルも今年は出荷増が見込めるとしている。
一方、新光投信の阮宏緒協理は、今年もノートＰＣ需要がタブレット型ＰＣに奪われる趨勢（すうせい）に変わりはないとし、受託メーカーは先行きを慎重に見極める必要があると指摘した。
