大型液晶パネル価格は３月に小幅上昇を見せた後、４月には目に見えて反発の動きを示している。しかし、今回の値上がりは主に供給が減少したことが要因で、市場全体の需要は大きく増えていないことから、下半期に大型パネル市場の景気は再び悪化するとの懸念が業界で出ている。９日付電子時報が報じた。
パネル業界関係者は、４月の価格上昇は各メーカーが新技術および新製品の開発に積極的に取り組み、初期段階で良品率が低いため、生産能力が縮小した結果だと指摘した。
また、各メーカーが利益を追求して第8.5世代工場でタブレット型パソコン向けパネルを生産するなど製品構成の調整を行ったほか、中国メーカーが新たに稼動させた8.5世代工場が量・質ともに不調で市場全体の価格引き下げ圧力となっていないことを挙げた。
しかし需要が大幅に増加しているわけではなく、例えば中国のパネル調達量は労働節（メーデー、５月１日）連休に向けた在庫積み増し需要が４月末に終了した後、５〜６月は調達が減り、価格の下落につながる恐れがある。
