市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益副総裁によると、液晶パネルメーカーは第３四半期に黒字転換が見込めそうだ。20日付経済日報が報じた。
謝副総裁は、米国のクリスマス商戦開始日となる「ブラックフライデー（感謝祭翌日の金曜日、今年は11月23日）」に向け、テレビメーカーとの協議は例年６～７月だが、今年は４月の段階で要望があり、パネルメーカーの受注見通しが先まで立っているためと述べた。
謝副総裁の予測によると、パネル価格は４月下旬に小幅上昇、５月も引き続き上昇し、第２四半期に需給が逼迫（ひっぱく）、第３四半期に供給不足となる。このため、液晶テレビやノートＰＣ、超薄型軽量ノートＰＣのメーカーは、在庫積み増しが遅れれば、購入コストが上昇すると警戒し、大量調達に走っている。
一方、スマートフォンやタブレット型ＰＣ、ノートＰＣ向けに各ブランドが高解像度などの新技術・製造工程によるパネルを求めているが、そうしたパネルは製造の難易度が高く、供給量が減っていることも価格上昇の要因となっている。
