米テキサス・インスツルメンツ（ＴＩ）が近年、大規模な買収合併を行ったり、12インチウエハーによる生産に移行したことから、昨年以降、電源制御ＩＣ価格が15〜20%の下落を見せる中、立錡科技（リッチテック・テクノロジー）、台湾類比科技（ＡＡＴ）、致新科技（グローバル・ミックスドモード・テクノロジー、ＧＭＴ）といった台湾メーカーは、製品構成の見直しや８インチウエハーや銅プロセスの採用などでコスト抑制を進め、ＴＩへの対抗を図っている。２日付蘋果日報が報じた。
リッチテックの張国城・広報担当は、今年も引き続き製造プロセスの移行を進めて粗利益率の改善に努めていると説明。既に第１四半期にその成果を挙げていると強調した。製品構成についても同社は、従来のノートパソコン向けから、通信機器、コンシューマーエレクトロニクス向けに徐々に重心を移行しており、今年は液晶テレビとタブレット型ＰＣ向けが成長を後押しすると語った。なお、タブレット型ＰＣ向けについては液晶パネルメーカーを通じて間接的にアップルからの受注に成功したことを明らかにした。
またＡＡＴも今年、液晶テレビ向け市場の開拓に注力しており、新たに中国の新顧客を獲得した。また既にアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）向け電源制御ＩＣも開発済みで既に台湾顧客に向けて少量を出荷しているという。
