中台の太陽電池メーカーは、今年第２四半期の業況が新興市場を中心に良好に推移している。台湾系メーカーでは、フル稼働状態で生産が追い付かないところも出ている。このため、太陽電池の市場価格も非常に安定した状態だ。しかし、５月に入り、一部の太陽電池メーカーは小幅ながら価格交渉余地を設け始めた。８日付電子時報が伝えた。
業界関係者は「第２四半期は欧州市場での受注が堅調だが、各社は昨年の景気後退の教訓から外部環境に敏感になっている。各社は欧州の太陽電池需要が一段落すれば、受注見通しが今後不透明になるとみて、早めの受注確保に動いているのではないか」と指摘した。
台湾系メーカーは、変換効率が高い太陽電池の１ワット（W）当たりの単価を0.46〜0.48米ドルに設定していたが、５月に入り、0.45〜0.47米ドルへとごく小幅ながら値下げした。
一方、中国系メーカーは、米国の反ダンピング調査で販路の一部が影響を受けたほか、中小メーカーが赤字覚悟で受注確保に動いているため、単価は0.41〜0.43米ドルで推移している。
