市場調査会社、ＩＤＣによると、液晶パネルは需要が弱まり、５～６月価格は横ばいとなる見通しだ。背景には、中国の労働節（メーデー、５月１日）連休中の液晶テレビ販売が予測を下回り、在庫水準が上昇して顧客が調達に消極的になったことがある。18日付工商時報が報じた。
徐美雯アナリストは、５月のテレビ用パネル需要は減少しており、第３四半期も需要が増加に転じなければパネルメーカーの在庫がさらに積み上がり、価格が押し下げられる可能性が高いとの見方を示した。
徐アナリストはまた、パネルメーカーが設備稼働率を引き下げていない点にも注目している。韓国メーカーは同90％以上、友達光電（ＡＵＯ）は同85％で、奇美電子（チーメイ・イノルックス）は同90％に引き上げている。稼働率を保って減価償却費の負担を軽減するほか、下半期の需要期に向けて在庫を確保する目的もある。
市場調査会社、ディスプレイサーチの調査によると、５月前半の液晶テレビ向けパネルの価格は前月後半と比べて１～２米ドル（約１％）上昇した。モニター、ノートパソコン向けは横ばいだった。
