ＡＢＩリサーチによると、スマートフォンの第１四半期世界販売台数は前年同期比41％増の１億4,400万台で、うちアップルとサムスン電子が7,800万台で54％を占めた。利益になると、アップルが８割、サムスンが１割で合わせて９割を占め、宏達国際電子（ＨＴＣ）などその他メーカーは苦しい状況に追いやられている。19日付工商時報が報じた。
アップル「iPhone」やサムスンのハイエンド機種が、日本や欧米の主要通信キャリアの販売奨励金の大部分を確保する一方、両社以外のメーカーは受けられる支援が縮小傾向にある。米国で昨年下半期以降、アップルやサムスン以外でキャリアの販促支援があるのは、第４世代（４Ｇ）移動通信規格、ＬＴＥ対応機種くらいだ。
ＨＴＣは米国でＬＴＥ対応「Ｏｎｅ Ｘ」、「Evo 4G LTE」を両社に先駆けて発売し、ＡＴ＆Ｔやスプリント・ネクステルの支援を受けていた。しかしサムスンが６月下旬にＬＴＥ対応「ギャラクシーＳ３」米国版を発売し、アップルが９～10月にも発売見込みの次世代iPhoneもＬＴＥ対応になるとみられている。ＨＴＣはＬＴＥの優位性が薄れ、ますます苦戦を強いられそうだ。
