シリコンウエハー大手、中美矽晶製品（シノアメリカン・シリコン・プロダクツ、ＳＡＳ）の盧明光董事長は20日、太陽電池業界で需給均衡が実現するのは2014年、または15年以降になるとの厳しい見通しを明らかにした。その上で、研究開発（Ｒ＆Ｄ）への注力が当面最も重要な戦略で、業界景気が回復した際に他社の合併を通じて成長を図ることが望ましいとの考えを示した。21日付電子時報が報じた。
盧董事長はまた、太陽電池メーカーの不振は、発電所まで持つなど垂直統合で大規模化した中国メーカーの方がより深刻で、中国メーカーのような急速な生産拡大は行わなかったものの、支出を抑えた台湾メーカーの方が損失をコントロールできていると指摘した。
盧董事長は、ＳＡＳの事業は太陽電池関連を除いて利益が向上していると説明した。４月に買収した日本のコバレントマテリアルの同部門を含めた半導体シリコンウエハー事業は黒字を維持し、発光ダイオード（ＬＥＤ）サファイア基板事業は、第３四半期は第２四半期より好転するとの見方を示した。
