市場調査会社、ディスプレイサーチはこのほど、今年の液晶テレビ世界出荷台数は約２億1,600万台との予測を発表、世界経済の低迷を受けて前年比成長率は５%と昨年の７%から縮小するとの見方を示した。証券会社は、テレビ出荷台数の鈍化が、液晶パネルの友達光電（ＡＵＯ）や奇美電子（チーメイ・イノルックス）など関連メーカーの業績にも影響する恐れがあると指摘した。12日付経済日報が報じた。
液晶テレビ出荷台数低迷の原因についてディスプレイサーチは、価格の下落スピードの鈍化が販売台数に影響を及ぼしていること、欧州とアジアで消費者が支出に慎重になっていることを挙げた。また同社の予測によると、今年の液晶テレビ価格の下落幅は４%にとどまり、一昨年の10%、昨年の６%からさらに縮小する見通しだ。
証券会社は液晶パネル・部品メーカーの第３四半期見通しについて、今年は新学期シーズンのテレビ需要増が見込めないことから、パネルの出荷枚数が増加するのは早くても中国の建国記念日（10月１日）連休向け調達が始まる８月下旬～９月ごろになり、特に同期前半の好業績は期待できないとの見方を示した。
