市場調査会社ディスプレイサーチはこのほど、アクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）パネルの出荷量について、日台メーカーが相次いで量産を開始するのに伴い、今年は出荷面積が230万平方メートルに達し、さらに４年後の2016年には約10倍の2,200万平方メートルまで増えるとの予測を示した。24日付工商時報が報じた。
現在AMOLEDパネルは主にスマートフォン向けに生産されており、友達光電（ＡＵＯ）が今期、4.3インチ製品の量産を開始し、奇美電子（チーメイ・イノルックス）も第４四半期に白色有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）パネルの量産を計画している。
将来的にはテレビ向けが主力となると予想されるが、ディスプレイサーチによると、Oxide（酸化物）ＴＦＴバックプレーンと白色ＯＬＥＤを採用し、これにカラーフィルター（ＣＦ）を加えて55インチのテレビ向けAMOLEDパネルを生産した場合、現段階で生産コストは液晶テレビに比べ８倍に上り、普及には今後のプリント技術向上、材料コストの低下、良品率の向上などが待たれる。
