光電科技工業協進会（ＰＩＤＡ）は、欧米などで経済不振が続いていることを受けて、2012年の台湾ディスプレイ産業の生産額は前年比で8.6％減少するとの予測を示した。また、液晶パネルメーカーの12年売上高は前年比9.4％減少するとみている。20日付電子時報が報じた。
10年に液晶パネルメーカー全体の売上構成比の82％を占めていた大型パネルは、今年は同比率を74％に低下させ、14年には71.5％まで落ち込む予測だ。一方中小型パネルは、12年通年の出荷比率が86.3％と10年の83.4％から上昇、14年には86.8％まで上昇すると予測している。
中小型パネルに注力している中華映管（ＣＰＴ）と瀚宇彩晶（ハンスター）の12年通年の市場シェアはそれぞれ32％、30％を占め、奇美電子（チーメイ・イノルックス）が25％、友達光電（ＡＵＯ）は10％となる見通しだ。
業界関係者は、大型液晶パネルが依然供給過剰となっている中、スマートフォンおよびタブレット型パソコン向けの中小型パネルが健闘していると指摘した。その上で、中小型パネルの応用製品の相次ぐ投入により、今後も需要は拡大し続けるとの見方を示した。
