タッチパネル大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）の孫大明総経理は31日、来年は大型タッチパネルまで供給不足になると楽観見通しを示した。奪い合いが起きるほどで、同社は来年、タッチセンサー、カバーガラス、貼り合わせ、カバーガラス一体型（ＯＧＳ）タッチパネルなど、全面的に生産能力を増強する予定だ。１日付工商時報が報じた。
孫総経理は、アップルのスマートフォン、iPhoneが２年かけてユーザーをタッチパネルに慣れさせた結果、今や誰もがタブレット型パソコン、ｉＰａｄを使いこなしており、今後タッチ機能は幅広く、複雑化する一方だと分析した。タッチ機能搭載製品はノートＰＣだけでなく、オールインワン（モニター一体型、ＡＩＯ）ＰＣまで広がっており、サイズの大型化が進むことで、来年は大型タッチパネルが供給不足になると説明した。
同社はマイクロソフト（ＭＳ）の新ＯＳ（基本ソフト）、ウィンドウズ８（Windows8）が大型タッチパネル商機をもたらすと見込んでいる。孫総経理は、ノートＰＣ向けの需要が強く、10月業績は９月を上回ったと述べた。同社の９月連結売上高は前月比3.2％増の133億7,800万台湾元（約370億円）だった。
