市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益副総裁によると、台湾液晶パネルメーカーが開発した新サイズのパネルは、中堅テレビブランドでの採用が進んでいるほか、東芝など日本ブランドも来年、韓国ブランドとの競争を避けるため導入を拡大するもようで、台湾からの調達比率が拡大する見通しだ。９日付工商時報が報じた。
謝副総裁によると、東芝は29、39、50、58インチ、ソニーは29、39インチの液晶テレビを新たに投入する計画とされる。
新サイズパネルは主に台湾メーカーが供給源となっているため、日本ブランドは今年既に台湾調達を増やしている。シャープは液晶パネルの22％を奇美電子（チーメイ・イノルックス）から、ソニーも奇美電から24％、友達光電（ＡＵＯ）から13％を調達している。このほか東芝が33％、パナソニックも46％を台湾から調達している。
またソニーは来年、テレビ生産の外部委託比率を今年の６割から一気に９割まで拡大し、そのうち鴻海精密工業とＡＵＯ傘下の景智電子（BriView）が主な発注先となると見込まれる。また東芝も７割近くを委託し、主に仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）と和碩聯合科技（ペガトロン）が受託する見通しだ。
