鴻海科技集団（フォックスコン）が低価格で投入した60インチ超大型テレビの販売価格が2015年に699米ドルまで下がれば、同サイズのテレビ市場が急成長し、同年販売台数は1,400万台（シェア６％）へと、今年の200万台（同１％）から大幅に拡大すると、シンクタンクの拓ボク産業研究所（ボクは土へんに僕のつくり、ＴＲＩ）が予測を示した。20日付経済日報が報じた。
ＴＲＩは、鴻海が60インチテレビ価格を1,000米ドル以下まで下げれば、13年は出荷台数が300万～350万台（世界市場シェア1.5％）となり、15年には60インチテレビに搭載する液晶パネル第10世代ラインの減価償却が終わる。ここでボリュームゾーンの699米ドルまで価格を下げれば、販売台数は1,000万台を突破するとみている。
ＴＲＩによると、鴻海の60インチテレビはサプライチェーンの８割を台湾メーカーが占める。証券会社は、▽電動アダプタ、台達電子工業（デルタ・エレクトロニクス）▽受動部品、国巨（ヤゲオ）▽ＩＣ設計、聯発科技（メディアテック）・瑞昱半導体（リアルテック・セミコンダクター）──などが恩恵を受けるとみている。
またＴＲＩは50インチ以上のテレビの世界市場シェアが今年の７％から15年に16％まで拡大すると予測した。これに伴い、液晶パネル大手、友達光電（ＡＵＯ）や奇美電子（チーメイ・イノルックス）は50、55インチの出荷量が拡大し、15年に黒字転換する可能性がある。
