太陽電池およびモジュールメーカーは、昨年12月下旬より日本、米国、中国などの大手メーカーからの緊急受注が相次ぎ、電池価格も回復したことで１月売上高は好転するとみられている。９日付蘋果日報が報じた。
業界関係者によると、３月に見込まれる欧州委員会（ＥＣ）の中国の太陽電池メーカーに対するダンピング（不当廉売）調査の結果発表を前に、台湾への振り替え受注が増えており、工場稼働率を９割に引き上げたという。
12月の主要メーカーの売上高は、昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）が前月比55％減の１億9,000万台湾元（約５億7,000万円）となったほか、▽昱晶能源科技（ジンテック・エナジー）、７億7,700万元▽旺能光電（デルソーラー）、３億2,000万元▽太極能源科技（タイナジー・テク）、１億7,500万元──で同１～２割減。▽茂迪（モテック・インダストリーズ）、11億3,300万元▽新日光能源科技（ネオソーラーパワー、ＮＳＰ）、７億8,800万元──で同５％減となるなど、大部分が減収に見舞われていた。
