日本の輸入生活雑貨チェーン、「PLAZA（プラザ）」が３月末、太平洋崇光百貨（太平洋そごう）復興館に店舗をオープンする。統一超商（プレジデント・チェーンストア）が2007〜09年に６店を展開して以来の台湾再進出となる。前回の経験を基に、日台での商品価格差を近付けたり、男性用雑貨コーナーを設置して他社と差別化を図り、2017年までに16店へと店舗網を拡大する計画だ。17日付経済日報が報じた。

　今回の台湾出店は、プラザなどを展開するスタイリングライフ・ホールディングス（ＳＬＨ、本社・東京都新宿区、田中啓次プレジデント）が10％、同社に49％出資する親会社のＪ.フロントリテイリング（ＪＦＲ）が90％を出資して昨年８月に設立した杰福爾舶楽（ＪＦＲプラザ）が行う。同社の資本金は１億8,500万台湾元（約５億6,500万円）。

　ＪＦＲプラザはワイズニュースの取材に対し、統一超商が商品の供給や運営ノウハウの提供を受けて展開していた07年４月〜09年９月当時は、両社の間で商品戦略などで合意できない部分があったと説明した。

　台湾はプラザ唯一の海外店舗となる。大丸と松坂屋ホールディングスの共同持ち株会社であるＪＦＲが、数年ぶりに海外に活路を見出す格好だ。

インショップ方式で中南部にも

　太平洋そごう復興館の新店舗は営業面積80〜90坪、日本のプラザ同様の欧米からの輸入品のほか、台湾では日本製品をそろえて5,000〜8,000種の商品を取り扱う。新丸の内ビル（新丸ビル）など日本で３店舗展開するメンズ雑貨「クオミスト」のコーナーを設置して、男性をターゲットにした文房具や老眼鏡なども販売する。

　太平洋そごう復興館は、台隆工業と東急ハンズによる「ハンズ台隆手創館」や台湾無印良品（ＭＵＪＩ）が出店し、それぞれ昨年１億元前後を売り上げている。これについてＪＦＲプラザは、日本同様すみ分けが図れると強調。集客が見込める同店舗の今年の目標売上高は約１億元、標準店舗は２億円を目標に、１年で４店舗ずつ増やす計画だと明かした。17年の目標売上高は30億円前後となる計算だ。２店目以降も百貨店やショッピングセンター内などのインショップ方式で、台北のほか、台中や高雄などに出店する方針だ。

【表】