このほど実施された調査の結果によると、スマートフォン用アプリケーションをダウンロードしたことがあるユーザーのうち、15％が「有料アプリの購入を検討する」と回答したことが明らかとなった。ユーザーが「支払ってもよい」と考える費用は平均86台湾元（約270円）だった。25日付経済日報が報じた。
同調査は台湾数位匯流発展協会（台湾デジタル・コンバージェンス発展協会）が昨年12月17～28日、650人のスマートフォンユーザーを対象に実施した。
調査によるとダウンロードしたことのある有料アプリは「ゲーム類」の比率が最も高く、49.1％を占め、これに「ソーシャルネットワーキングサービス（ＳＮＳ）関連」（33.8%）、「ナビゲーション・旅行関連」（22.4%）が続いた。なお全体では50元以下のアプリ購入が43.8%を占めた。
またアプリの種類別「支払っても良い金額」では「金融関連」が平均363元と最も高く、「映画・音楽」（252元）、「書籍・雑誌」（238元）と続いた。
なおｉＯＳ系アプリの国・地域別売上高で台湾は世界13位、アンドロイド系では同７位につけており、人口に比べて売り上げが大きく、台湾では有料アプリの購入意欲が高いことがうかがえる。
