日本で昨年７月に始まった再生可能エネルギーの固定価格買取制度（ＦＩＴ）で日本の太陽電池市場が急成長しており、日本に太陽電池モジュール工場を擁する旭晶能源科技（エヴァソル）や、昇陽光電科技（ソーラーテック・エナジー）などに受注が相次いでいる。５日付工商時報が報じた。
エヴァソルはウエストホールディングス（本社・広島市、大畑康壽社長）と合弁で、日本工場「E−SOLAR」（愛媛県松山市）を擁する。郭彦辰エヴァソル董事長は、E−SOLARは日本製が強みで、市場の需要急増の波に乗り、供給不足の上、価格もかなり良いと指摘。「製品を積み込むトラックが行列して待ち構えているような状態だ」と表現した。同社は年産能力50メガワット（MW）を年内に150MWまで引き上げる計画で、新工場は広島県となりそうだ。
ソーラーテックはモジュール年産能力30MWを３月に60MWまで引き上げる計画だ。受注が満杯で、生産能力増強が間に合わないので、外部に発注することも検討している。
