テレビ世界最大手のサムスン電子が３月以降、直下型ＬＥＤ（発光ダイオード）バックライト搭載テレビの新機種を続々と発売することに伴い、台湾のＬＥＤ関連メーカーの業績が好転する見通しだ。晶元光電（エピスター）の張世賢副総経理は、設備稼働率が２月時点の６割から３月に８割以上に急上昇すると予測した。25日付経済日報が報じた。
張副総経理は、昨年11、12月から直下型ＬＥＤテレビ向けチップの出荷が始まり、春節（旧正月）明けには顧客が増えて受注が非常に多い状況で、３月の業績は明らかに良くなると述べた。
ＬＥＤ用リードフレーム大手の一詮精密工業は、直下型ＬＥＤテレビのバックライトモジュールに参入。中国テレビ大手６社の四川長虹集団、海爾集団（ハイアール）、海信集団（ハイセンスグループ）、康佳集団（コンカ）、創維集団（スカイワース）、ＴＣＬ集団のほか、フィリップスやサムスン電子からも受注した。周万・同社董事長は、今年は直下型ＬＥＤテレビ関連の売上高が昨年の25億台湾元（約80億円）から倍増すると予想した。
