シンクタンクの拓ボク産業研究所（ボクはつちへんに僕のつくり、ＴＲＩ）の楊勝帆所長は20日、赤字が続き４大「惨業」の汚名をかぶせられた▽液晶パネル▽ＤＲＡＭ▽ＬＥＤ（発光ダイオード）▽太陽電池──産業は下半期に低迷を脱出し、来年上半期まで期待を持てると述べた。21日付聯合報などが報じた。
今年はタブレット型パソコン出荷が５割以上増え、ＬＥＤバックライト搭載テレビの浸透率が90％に達する予測が背景にある。
楊所長はこの他パネルに関し、ノートＰＣにタッチパネル導入が進み、タッチパネルモジュールを生産するメーカーに利益をもたらすと述べた。話題の４Ｋ２Ｋ超高精細液晶パネルをはじめ、スリムベゼルなども好転の要因と指摘した。一方、モニターなどＩＴ（情報技術）製品用パネルだけは需要が減退すると述べた。
ＬＥＤについては、下半期の出荷額が16億9,900万米ドルで、前年同期比2.23％増と予測した。需要が増える一方、今年新たに稼動する生産能力が限られ、供給過剰が緩和されるとの見方だ。
一方、携帯電話とテレビブランドは、サムスン電子とアップルが圧倒的で、３位以下は利益をほぼ出せず、受託メーカーを含め台湾電子産業は全面的な見直しが迫られていると警告した。ただ、華碩電脳（ＡＳＵＳ）はタブレットＰＣとスマートフォンの合体製品など独自に市場を生み出しており、下半期も成長が続くと予測した。
