市場調査会社のディスプレイサーチによると、ノートパソコン向けタッチパネルモジュール価格が14インチで、現在の約50米ドルから30米ドルに値下がりする見通しだ。今後、供給メーカーが増加すれば25米ドル前後まで下落する可能性もあり、その場合、ＰＣブランドがタッチパネル搭載意欲を高めるとみられる。17日付電子時報が報じた。
タッチモジュール価格の下落見通しの背景には、タッチパネル搭載ノートＰＣの需要が伸び悩んでいることから、マイクロソフトがタッチパネルの規格、設計条件を緩和したことで、より低価格のタッチモジュールの採用が可能になったことが挙げられる。
マイクロソフトは、タッチパネル機能に初めて対応したＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズ（Windows8）」の発売当初の規定では、ベゼルとディスプレイに高低差を設けたＰＣの場合、間に20ミリの境界を設けることとしていた。しかし、ブランドメーカーはＰＣサイズが大きくなるとして、採用を控えた。これを受けて今年第１四半期に、高低差をなくした上でなら、ディスプレイの外枠をベゼルと境界を含め20ミリ以上とするよう緩和した。これを受け、ＯＧＳ（カバーガラス一体型）タッチパネルより20％のコストカットに成功した友達光電（ＡＵＯ）の統合型タッチパネル製品「ｅＴＰ」が採用可能になった。
また、第２四半期には高低差がある場合でも、境界は最低５ミリまで縮小可能とした。これにより、ｅＴＰよりさらに５～10％割安の群創光電（イノラックス）の「innotouch」が採用されるようになった。
