ゴールドマン・サックス証券の林良俊・科技産業アナリストは19日、台湾と韓国の液晶パネルメーカーは、減産の準備をしっかり行っていたため、在庫調整は順調に進み、下半期に供給過剰が起きることはないとの見方を明らかにした。パネルメーカーの生産ライン稼働率は減産を開始した６月末の90％から現在81〜84％に低下しており、アモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）パネルの生産ラインを新規応用製品向けに振り向けることも在庫過剰回避に貢献するとの見解も示した。20日付工商時報が報じた。
ただ、液晶テレビ用パネル価格は第３四半期、前期比でさらに４〜６％下落し、価格の下げ止まりは第３四半期末または第４四半期初めになるとの見方だ。
林アナリスリトはまた、今年の液晶テレビの需要の伸びは先進市場では５％以下にとどまり、新興市場でも下半期に鈍化するとして、最近の需要減退は中国市場のみならず世界的な現象だと指摘した。
