電子時報系の市場調査機関、デジタイムズ・リサーチ（DIGITIMES Research）は、台湾メーカーによる今年通年の中小型パネルの出荷量が初めて前年を下回る恐れがあるとの見方を示した。同社によると、第３四半期の出荷見通しは３億7,300万枚で、前期比3.2％増と四半期ベースでは2005年以降で最低の伸びにとどまる。また、第４四半期は非需要期のため前期比6.5％減、前年同期比5.2％減に落ち込む予測だ。23日付自由時報が報じた。
第３四半期は例年の需要期で、中国スマートフォン市場での需要は強く、海外大手ブランドによるタブレット型パソコンの発売が相次ぐ。しかし中小型パネル市場は、シャープ、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）、中国の京東方科技集団（ＢＯＥ）、深超光電（深圳）などの進出により競争が激化している。
なお、日本と中国のメーカーは基板の大きな第5.3～６世代の生産ラインを利用しているのに対し、台湾の友達光電（ＡＵＯ）、群創光電（イノラックス）は3.5～4.5世代のラインで生産しているため、生産効率の面で不利だ。
