液晶パネル業界では、需要の不調を受けて川下からの調達が弱まる中、パネルメーカーは稼働率の大幅な調整を行っておらず出荷量は増えている状況で、パネル価格が急激に下落している。業界関係者によると、一部メーカーでは期末決算に向け、大規模な在庫整理を計画しており、テレビ用大型パネルは短期的に価格競争が激化する見通しとなっている。こうした状況は第４四半期まで続く可能性もあり、パネルメーカーは再び赤字に陥るとの懸念が出ている。６日付電子時報が報じた。
液晶テレビ用、ノートパソコン用、液晶モニター用の主要大型パネルは９月上旬の価格がいずれも下落しており、うちテレビ用の下げ幅が最大となっている。
サイズ別ではテレビ用32インチパネルの下げ幅が大きく、同サイズのオープンセルが従来の100米ドルから現在は86〜89米ドルまで落ち込んでいる。また最近では39〜55インチ製品の下落も深刻で、８月は多くの製品で下げ幅が10米ドルを超え、平均下落率は３〜５％となった。
なお業界関係者は、テレビ用パネルの下落傾向がこのまま続けば、メーカーは今年末または来年明けに現金コスト割れに直面すると指摘している。
