半導体製造装置大手、米アプライド・マテリアルズの余定陸台湾区総裁は５日、ファウンドリー分野がウエハー関連の設備支出に占める割合は、モバイルデバイスの普及につれ、2006～08年の11％から昨年時点で36％まで高まっており、今後３年で42％に達すると予想した。６日付蘋果日報が伝えた。
余総裁は「モバイルデバイスの成長力が今後のハイテク市場を主導する」と指摘した上で、昨年時点でモバイルデバイスの出荷台数がパソコンの2.3倍に達し、３年後には5.7倍まで増えるとの市場予測を紹介。アプライドはファウンドリー分野でシェアが高いため、経営には有利に働くとの見方を示した。
余総裁はまた、２年以内にデータの使用量と生産量がさらに倍増し、インターフェースも現在のタッチパネルだけでなく、音声、手書き、手の動きなどを認識するものになるため、さらに高い演算能力が必要になると指摘した。
