16日付電子時報が業界関係者の話を基に報じたところによると、長期化するノートパソコン市場の不調および低価格化するタブレット型ＰＣによる圧迫を受け、華碩電脳（ＡＳＵＳ）、宏碁（エイサー）、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）、デルといったブランドメーカーによるタッチパネル搭載ノートＰＣの展開意欲が低下しており、川上のタッチパネルメーカーに影響が出ているもようだ。
今年上半期、多くのブランドが新たな目玉商品として相次いでタッチパネル搭載ノートＰＣを発売したが、同製品の需要は期待されたほど伸びなかった。
さらに下半期、各ブランドはインテルの新ＣＰＵ（中央演算処理装置）「ハズウェル」とマイクロソフト（ＭＳ）の「ウィンドウズ8.1（Windows8.1）」搭載機種で巻き返しを狙ったものの、ハードウエア、ソフトウエア、価格のいずれにおいても消費者の購買意欲を獲得することは難しいと業界ではみられている。
なおノートＰＣ業界では例年、上半期と下半期の出荷比率が約４対６となっているが、今年は第３四半期の入学・新学期需要が振るわなかったことから、45対55程度となると予想されている。
