業界関係者の予測を基に13日付電子時報が報じたところによると、今年台湾受託生産メーカーによるタブレット型パソコンの出荷台数は１億2,000万～１億3,000万台に上る見通しで、昨年の7,500万～8,500万台から大幅に増加する。
各メーカーの予測出荷台数は上位から、▽鴻海精密工業、約6,000万台▽和碩聯合科技（ペガトロン）、2,000万～2,500万台▽広達電脳（クアンタ・コンピュータ）、約1,800万台▽仁宝電脳工業（コンパル・エレクトロニクス）、800万～1,000万台▽緯創資通（ウィストロン）、500万台以上──で、上位３社だけで約１億台を占める。
最多となる鴻海はアマゾン・ドット・コムなどからも受注しているが、アップルからが大半を占めている。アップルは新ｉＰａｄ、新iPad miniが人気となっているが、今年の出荷台数は6,600万～6,900万台と前年から横ばいのため、鴻海の出荷の伸びは同業に比べ小さい。
一方、ペガトロンは新iPad miniの他、華碩電脳（ＡＳＵＳ）、およびマイクロソフト（ＭＳ）の「サーフェス」の受注を獲得し、昨年の700万～800万台から今年は大幅成長する見通しだ。
