市場調査会社、ディスプレイサーチの謝勤益・大中華区副総裁は、液晶パネル需要は来年10％成長が見込める一方、生産能力は５％しか増加しないため、需給逼迫（ひっぱく）を受けて在庫消化が進み、早ければ来年第１四半期にもパネル価格が反転上昇するとの見通しを示した。ただ、業界では来年、中国の新しい第８世代工場の稼働で、さらなる供給過剰が起きることを懸念する声もある。14日付蘋果日報が報じた。
謝副総裁は価格回復の理由として、中国の第８世代新工場がいきなりフル稼働することはない上、第３世代など古い工場は、タッチパネルや中小型パネルの生産に転換すると説明した。また超高解像度４Ｋ２Ｋパネルやアクティブマトリックス式有機ＥＬ（AMOLED）パネルは良品率が低い上、テレビ用パネルは大型化で生産量が抑えられるため、供給過剰にはならないとの見方を示した。
その上で、友達光電（ＡＵＯ）や群創光電（イノラックス）は、低コストで粗利益率の高いオープンセルが出荷の６割前後を占めている他、生産ラインの一部では減価償却が終わっているため、パネル価格低下が即生産コスト割れにつながるわけではないと指摘した。
