市場調査会社、ディスプレイサーチはこのほど、今年通年の９インチ以上の大型ＴＦＴ（薄膜トランジスタ）パネルの出荷枚数予測について、前年比10％減の６億7,940万枚になるとの見方を示した。初の前年割れで、金額ベースでも前年比12％減の734億米ドルと、ともに２桁の大幅減予測だ。2012年下半期～13年上半期にかけての供給過剰、在庫増大の反動を受けてのものだ。群創光電（イノラックス）は今月末、友達光電（ＡＵＯ）は12月下旬から減産に踏み切るもようだ。18日付蘋果日報などが報じた。

　液晶パネルメーカーの計画では、今年通年のノートパソコン、ネットブック（低価格ノートＰＣ）用液晶パネルの出荷枚数は１億8,270万枚と、前年比22％減の予測だ。供給過剰に加え、タブレット型ＰＣに市場を侵食されているためで、タブレットＰＣは７インチなどの小型製品が人気を集めており、９インチ以上のタブレットＰＣ向けも同13％減の見通しだ。

　一方、液晶テレビ向けは通年で２億3,500万枚と前年比２％増が予測されているものの、在庫調整から今年第４四半期～来年第１四半期はパネルメーカーが供給を削減する見通しだ。

設備稼働率82％に下落

　液晶パネル市場は供給過剰で価格下落を招いており、需給バランスを図るため、イノラックス、ＡＵＯが年次保守を実施し、減産を行うとみられている。両社の第４四半期の設備稼働率は82％前後まで下落する見通しだ。

　イノラックスは第３四半期、液晶テレビ用４Ｋパネル、ハイエンドスマートフォン用パネルなどの在庫が増加した。林振輝・同社協理は、第４四半期は製品構成比を見直し、設備稼働率の調整を図ると説明した。観測では同社はまずは第7.5世代ラインで減産に着手し、市場の状況を見て8.5世代ラインでの実施を決めるようだ。

　一方、ＡＵＯの彭双浪総経理は先日の業績説明会で、市場の需給状況を見て設備稼働率を調整し、一部設備で12月から年次保守に入ると説明。市場予測では、液晶テレビ用は15万～20万枚減少するとの見方だ。

減産効果に疑問符

　ただ、両社の減産は焼け石に水との見方もある。中国では、サムスン電子が48、55インチを主力とする8.5世代工場（蘇州）を10月に稼働。12月にはガラス基板ベースで１万7,000万枚に達する見通しだ。また、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）の合肥工場（同９万枚）が来年３～４月、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）の8.5世代工場（広州、同６万枚）が来年７月に稼働するなど生産拡大の動きが相次ぐためだ。

　市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの劉陳宏協理は、液晶パネル価格が下げ止まるか否かは各メーカーの減産にかかっているが、新工場が生産拡大の手を緩めなければ、価格が落ち着くのは来年第２四半期末までずれ込むと指摘した。 

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