大手スマートフォンブランド、宏達国際電子（ＨＴＣ）は2013年第４四半期に前期の赤字から黒字転換を果たしたものの、昨年通年では損失の計上が避けられない見通しとなる中、ＣＬＳＡアジア・パシフィック・マーケッツ（里昂証券）は「同社は今後も出荷台数減少が予測され、これが圧力となって14年、15年も赤字が続く恐れがある」との見方を示した。７日付蘋果日報が報じた。
里昂証券の鄭兆剛・産業アナリストは「ＨＴＣの昨年第４四半期業績は予測通りだったものの、売上高の年成長率は９四半期連続で縮小している」と指摘。また同社は中国市場攻略のため生産を外部に委託するとの観測が出ているが、これは生産コストの引き下げに貢献するものの、売上高を大きく押し上げる効果は薄いとみている。
こうした中、鄭アナリストはＨＴＣの昨年の出荷台数を前年比31％減の約2,100万台と予測した上で、さらに今年は同17％減、来年同11％減と減少が続くと見通しを示した。
