富士通研究所（本社・川崎市、富田達夫社長）と工業技術研究院（工研院、ＩＴＲＩ）は８日、人手を介さずに機器同士が情報伝達を行う自律型センサーネットワーク技術の、防災分野への応用に関する共同研究を開始したと発表した。
従来、減災・防災に関するレーザー計測などの技術では測定機器自体が高価なことに加え、配線や設置、電池交換などの手間がかかるため、限られたエリアの測定しかできなかった。これを受け、自律型センサーネットワーク技術を生かし、測定地域を広げ、網羅的にデータを収集する技術開発を進める。また、地滑りや土砂災害などを対象に減災・防災試験システムを構築し、実証実験も行う。将来的には防災分野にとどまらず、幅広い応用も視野に入れる。
なお、富士通研究所は主に多数のセンサーノードを自律制御するソフトウエア開発を担当。遠隔制御やセンサー間の通信エラー回避の研究開発（Ｒ＆Ｄ）を行う。一方、工研院はセンサーノード開発を担い、センサー、通信ネットワーク、無線ソフトウエア、電力制御のＲ＆Ｄを行う。
