15日付電子時報がサプライチェーンの観測を基に報じたところによると、アップルが開発中とされる腕時計型ウエアラブルデバイス（装着型端末）「iWatch（アイウォッチ）」は９月に正式な量産に入り、今年の出荷量は4,500万〜5,000万台となる見通しだ。なお第１弾出荷分の組み立ては広達電脳（クアンタ・コンピュータ）傘下の鼎天国際が手掛けるとされ、アップル製品最大の生産パートナーである鴻海精密工業は受注を逃したと伝えられている。
iWatchのスペックについては、1.3〜1.7インチのディスプレイが搭載されると観測されているが、電子時報は1.5インチとなる可能性が高いと予測。また通話機能やショートメッセージ、全地球測位システム（ＧＰＳ）機能が搭載される他、ワイヤレス充電技術が導入され、価格は300〜440米ドルとなる見通しだ。
なお鼎天国際は、ポータブル・ナビゲーション・デバイス（ＰＮＤ）やＧＰＳを主力製品とするメーカーで、現在クアンタが出資比率約40％の最大株主となっている。
