市場調査会社、ディスプレイサーチによると、テレビ用ＴＦＴ液晶パネルのオファー価格は１月下旬も続落した。特に40インチ以上で下落幅が大きかった。22日付工商時報が報じた。
下落幅は▽32、39インチ、１米ドル▽40、42インチ、３〜４米ドル▽46インチ、２米ドル▽50インチ以上、約４米ドル──。
中国での第8.5世代パネル工場稼働の他、群創光電（イノラックス）が39.5インチ、サムスン電子が48インチ、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）が49インチと、独自サイズ製品を発売し、戦略的に価格を引き下げているためだ。台湾、韓国、中国メーカーが大型テレビや超高解像度４Ｋ２Ｋテレビ用パネル市場でシェアを確保するため、値下げしていることも要因だ。パネルメーカーは昨年12月から設備稼働率を一部調整しているが、今年１月は春節（旧正月）商戦に向け、高い稼働率を維持している。
一方、ノートパソコン用パネル価格は昨年末から反発し、１月下旬は15.6インチが0.1米ドル上昇した。液晶モニター用パネル価格は21.5インチで0.2米ドル上昇した。第６世代工場の一部をノートＰＣ用パネル生産に充てたためで、モニター用パネルのひっ迫は今後数カ月続きそうだ。
