台塑集団（台湾プラスチックグループ）傘下のＤＲＡＭ大手、華亜科技（イノテラ・メモリーズ）の高啓全（チャールズ・コー）董事長、メモリーの受託生産を手掛ける力晶科技（パワーチップ・テクノロジー）の黄崇仁（フランク・ホアン）執行長、メモリーモジュール大手、威剛科技（Ａデータ・テクノロジー）の陳立白（サイモン・チェン）董事長といったＤＲＡＭ業界の川上、川中、川下大手３社のトップはこのほど、今年の業界動向について楽観見通しを示し、３社とも昨年に続き黒字を維持すると予測した。５日付聯合報が報じた。
イノテラの高董事長は「ＤＲＡＭ業界は世界的な再編が進んだことで需給バランスが取れ、健全化を果たした」と強調。さらに昨年はタブレット型ＰＣ、スマートフォン向けがパソコン向けを上回った他、スマートテレビやクラウド・データセンター用サーバーでの応用も始まり、需要を喚起していると語った。
またＡデータの陳董事長は、「（昨年９月に爆発・火災事故を起こした）ＳＫハイニックスの中国・無錫工場が生産能力を完全に回復するのは今年９月以降になる」と予測。「ＤＲＡＭは今年も供給不足状態が続き、非常に良い１年になる」と語った。
