タッチパネル最大手、宸鴻科技集団（ＴＰＫホールディング）が５日発表した２月の連結売上高は70億3,100万台湾元（約237億円）で、前月比39.4％減、前年同月比49.4％減と２カ月連続で大幅な減収となった。非需要期でアップルなどの顧客が在庫調整期に入り、タブレット型パソコン用の調達が鳴りを静めたことが特に響いた。６日付経済日報などが報じた。
１〜２月の売上高は186億2,500万元となった。証券会社は当初第１四半期通期では前期比４割減の251億2,800万元と予測していたが、３月の売上高は小幅な増収が見込まれるため、予測を上回ることができそうだ。
ＴＰＫは今後ロー〜ミドルエンド製品に注力し、スマートフォン向けで巻き返しを図って、タッチパネル搭載ノートＰＣ市場への過度の依存を避ける構えだ。このうち北京小米科技など中国スマートフォンメーカーから好評を得ている新技術の銀ナノワイヤ（ＳＮＷ）製品は第２四半期から量産し、中国市場向けの売上高構成比を昨年の７％からさらに高めていく。
この他、ハイエンド製品ではパネルの側面も強化した６面強化タッチ・オン・レンズ（ＴＯＬ）がスマートフォン大手の顧客から受注するなど好材料も出てきた。
