台湾の株価指数である加権指数が1,000ポイント下落すると、うつ病など精神疾患による入院患者が約５%増加することが最新の研究で明らかとなり、同研究を行った東華大学経済系の林忠リョウ（リョウは木へんに梁）助理教授は、「ストレスを感じたり、気分が沈みがちなときはあまり株価の変動に注目し過ぎない方が良い」と助言している。

　林助理教授の他、台北大学経済系の陳欽賢教授、台北大学財政系の劉彩卿主任などが共同で行った研究では、1998〜2009年の加権指数データと全民健康保険研究資料庫（ＮＨＲＩ）のおける統合失調症、大うつ病、双極性障害（そううつ病）に関する46万8,000件の入院データ（１日ごとの新規入院数）を対照し、性別、年齢別に比較した。

　その結果、台湾証券交易所（証券取引所）が公表している加権指数が1,000ポイント下落すると精神疾患による入院患者が4.71%増加することが分かった。さらに株価が１％下落した当日には同0.36%増、５日連続で株価が下落した場合５日目に1.6%増加したという。

　また男女別では女性に比べ男性の方が株価変動により精神面にダメージを受けやすく、特に45〜54歳の男性への影響が大きかった。

　林助理教授は株価指数の変動が精神疾患の直接的な原因となるわけではないが、株価の下落は資産の減少、給与減やリストラなどにつながるため、投資家の気持ちを落ち込ませると指摘。精神的に問題を抱える人、特に仕事や家庭で重い責任を抱える中年には注意が必要だと提言している。

　なお今回の研究結果を基にした論文『株価は精神疾病を引き起こすか（Do stock prices drive people crazy?）』は、学術雑誌『Health Policy and Planning』（オックスフォード大学出版）に掲載された。