25日付電子時報によると、太陽光発電システムで日本最大手であるシャープは、主に台湾メーカーから調達しているＰ型基板使用の単結晶シリコン太陽電池について、変換効率を今後３〜６カ月内に20%以上に高めるよう要求するとの観測が出ている。現在Ｐ型単結晶シリコン太陽電池の変換効率は18.8〜19.0%となっており、継続受注に向け台湾メーカーは試練に直面することになる。
シャープは昨年、太陽電池生産の外部委託再編を積極的に進め、従来台湾メーカーを中心としていた多結晶シリコン製品の調達を、中国メーカー中心に切り替えた。ただ、Ｐ型基板使用の単結晶シリコン太陽電池については依然、台湾メーカーからの調達が主となっている。
業界関係者によると、単結晶シリコン太陽電池は台湾メーカーにとって日本からの受注を保つための「命綱」と目されており、多くのメーカーが全力で顧客の要求に応じるとみられる。また、シャープの要求については、新たな製造プロセスを導入して変換効率を引き上げる必要があり、一部の台湾メーカーはＰＥＲＣ（Passive Emitter and Real Cell）技術を採用すると伝えられている。
