市場調査会社、ガートナーは24日、今年の世界の半導体業界の設備投資は前年比5.5％増の609億3,400万米ドル、うち設備購入は同12.2％増の375億2,200万米ドルと予測した。インテル、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）、サムスン電子の設備投資計画が過半を占め、上位10社で78％を占める見通しだ。25日付工商時報が報じた。
ガートナーは、市場の在庫水準の上昇で半導体製造の稼働率が下がり昨年下半期は投資が減速したものの、スマートフォンやタブレット型パソコンの需要が依然強く、特に先進プロセスでのロジックＩＣが大量に必要となると予測した。昨年末の稼働率は約80％だったが、今年は在庫が通常水準に戻ったことで年末に同90％まで上昇し、特に先進プロセスは１年を通して95％以上が続くとの見通しを示した。
今年の設備投資額はロジックＩＣの生産能力増強が成長の主因だが、今後数年はＮＡＮＤ型フラッシュメモリーの設備投資がけん引役となる見通しだ。
