19日付電子時報によると、ノートパソコン用の液晶パネルの供給不足が第３四半期まで続く見通しで、大手ＰＣブランドは液晶パネルメーカーに出荷を催促している他、安定した供給源確保に動いている。
マイクロソフト（ＭＳ）のウィンドウズＸＰサポート終了に伴う買い替え商機や欧米市場の回復でＰＣ需要が伸びている一方、液晶パネルメーカーが利益率の高いタブレットＰＣやスマートフォン用に生産能力を振り分けていることが主因だ。友達光電（ＡＵＯ）や群創光電（イノラックス）は供給がひっ迫した状況が続いている。
サプライチェーン関係者によると、聯想集団（レノボ）、華碩電脳（ＡＳＵＳ）、宏碁（エイサー）、デル、ヒューレット・パッカード（ＨＰ）といった大手ノートＰＣブランドは低価格製品に注力しており、特に15.6インチパネルの需要が増加している。
これらを受け、下半期はノートＰＣ用パネルの需要が押し上げられ、価格がさらに上昇する可能性が高いとみられている。
