液晶パネル大手、群創光電（イノラックス）の段行建董事長は19日、パネル産業は厳しい時期をくぐり抜け、「惨業」（散々な産業）から「燦業」（燦々と輝く産業）に変化したと述べた。20日付工商時報が報じた。
段董事長はＷ杯商機をにらみ、フル稼働で出荷するよう全社員にハッパを掛けた（19日＝中央社）
段董事長は、台湾のパネルメーカーは今後２～３年で生産設備の減価償却が一段落するため、財務負担が軽減すると指摘した。欧米の製造業回帰が増加する中、同社も台湾に生産拠点を戻し、就業機会を創出し、台湾からの人材流出を防ぐと語った。
同社の超高解像度４Ｋ２Ｋパネル販売は、世界市場シェア36%で首位だ。ブラジルで開催中のＦＩＦＡワールドカップ（Ｗ杯）商機を狙い、日中テレビメーカーが大型４Ｋテレビを販促。これにより４Ｋ２Ｋパネルの普及率は１月の１％から４月には6.8%に拡大し、39インチ以上に限定すれば11%に達した。下半期には10%に達する可能性がある。
銅プロセス導入、ＲＧＢＷ方式に対抗
同社は５月から第8.5世代工場で、低抵抗、低遅延で、画質がクリアになる銅配線プロセスを導入した。良品率が向上すれば４Ｋ２Ｋパネルの生産コスト低下が見込める。韓国メーカーのＲＧＢ（赤、緑、青）画素にＷ（白）画素を加えたＲＧＢＷ方式の４Ｋ２Ｋパネルは価格が５%安く、これに対抗する武器となりそうだ。
