台湾液晶パネルメーカーの、超高解像度４Ｋ２Ｋパネル市場での優位が早くも終わりを迎えた。市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーによると、台湾勢の同市場シェアは昨年の76％から今年第２四半期は43％に急降下。韓国メーカー（49％）に逆転された。韓国勢は製品戦略が奏功し、中国６大テレビブランドのサプライヤー入りを果たして着実にシェアを伸ばしている。16日付工商時報などが報じた。　

　昨年の４Ｋパネル市場規模は310万枚で、このうち群創光電（イノラックス）が200万枚、友達光電（ＡＵＯ）が40万枚を占め、台湾勢は初期段階の先行メリットを享受した。一方、サムスン電子の昨年出荷枚数は20万枚、ＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）は10万枚で、２社を合計しても市場全体の約10％にとどまっていた。

　しかし、今年は韓国勢が本格的に競争に加わった。韓国勢のシェアは第１四半期に35％、第２四半期に49％へと急上昇し、四半期ベースで初めて首位に立った。

　市場全体の４Ｋパネル出荷枚数は、今年第１四半期が180万枚、第２四半期が447万枚で急拡大している。４Ｋパネルの市場浸透率は第１四半期3.2％、第２四半期7.2%で、上半期通期では5.3%となった。

省電力・低価格が奏功

　ウイッツビューの陳建安資深研究経理は、４Ｋテレビが人気となる中、韓国勢は55インチ以上の大型ハイエンド製品の開発に注力すると同時に、40、42、48、49インチなど50インチ以下の量産も進めた。また、市場の消費傾向に応じて、従来のＲＧＢ（赤、緑、青）画素にＷ（白）を加えたＲＧＢＷパネルを打ち出し、３Ｄ（３次元）機能を削って省電力と低価格をアピールする製品戦略が奏功していると説明した。

　イノラックスとＡＵＯは４月、韓国勢の攻勢の前に４Ｋパネルの今年の出荷目標を800万枚、450万枚へと、従来から約３割の下方修正を行った。ただアナリストは、４Ｋパネルは今後も需給逼迫（ひっぱく）が続き、中国の国慶節（建国記念日、10月１日）連休に向けた調達需要もあるため、イノラックスとＡＵＯにとって引き続き業績向上の原動力だと指摘した。

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