タッチパネル搭載ノートパソコンの市場浸透率が伸び悩む中、ブランドメーカーは生産コストの抑制を強化しており、中国タッチパネルメーカーが勢力を拡大する一方で、台湾メーカーが打撃を受けているもようだ。31日付電子時報が報じた。
中国のタッチパネルメーカーでは、最大手の深圳欧菲光科技（深圳Ｏフィルムテック）は既に聯想集団（レノボ）、華碩電脳（ＡＳＵＳ）、宏碁（エイサー）など多くのブランドからノートＰＣ向けの受注を獲得している他、深圳萊宝高科技も低価格戦略および良品率の向上によりノートＰＣ分野でシェアを拡大している。
さらに中国市場における需要の多様化に伴って中堅メーカー、徳普特光電顕示技術（ＤＰＴ）も汎用ソリューションを同国の中小ブランドのノートＰＣや11〜13インチのタブレットＰＣに供給している。
こうした中、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）、勝華科技（ウィンテック）、洋華光電（ヤング・ファスト・オプトエレクトロニクス）、英特盛科技（ＧＩＳ）といった台湾のタッチパネルメーカーは、既存シェアが脅かされる状況に直面している。
