市場調査会社、ディスプレイサーチは19日、下半期に中大型タッチパネル価格がさらに２割下がり、台湾メーカーが全社残らず赤字に陥る恐れがあると指摘した。タッチパネル最大手、宸鴻集団（ＴＰＫホールディング）は第２四半期粗利益率が8.9％に下がったものの、台湾メーカーの中では高い方だったが、赤字を免れられない見通しだ。20日付経済日報が報じた。
ディスプレイサーチの謝忠利アナリストは、粗利益率が10％あれば非常に良いといえると述べた（19日＝中央社）
ディスプレイサーチは、スマートフォンやタブレットパソコンなど中小型タッチパネルでは中国メーカーとの低価格競争にさらされる一方、タッチパネル搭載ノートＰＣの需要が下火で、中大型タッチパネルは深刻な供給過剰だと指摘した。既に腰折れしたＯＧＳ（ワンガラスソリューション）タッチパネル価格が下半期さらに15～20％下落すると予測した。ノートＰＣのタッチパネル搭載率が25～30％まで倍増し、世界中でタッチパネルの増産をやめない限り、ＯＧＳ供給過剰は解消しないとの見方を示した。
また、タッチパネル価格の下落に伴い、中国では深圳市を中心に小規模メーカーが100社以上つぶれたと指摘。中国、台湾、日本、韓国にはまだメーカーが50社以上ひしめいており、下半期も撤退が続き、業界が再編されると予測した。
