タッチパネル最大手、宸鴻科技集団（ＴＰＫホールディング）は中国・福建省福州市の平潭5.5世代工場で量産を開始した。従来計画より約１年遅れての量産入りだ。主に大型ＯＧＳ（ワンガラスソリューション）タッチパネルを生産し、月産能力は15インチ換算で100万枚。27日付工商時報などが報じた。
ＴＰＫはタッチパネル搭載ノートパソコンの需要増を見込み、昨年１月に４億米ドルを投じ同工場を建設すると発表。１年余りかけて工場棟の建設と設備の試運転作業を終えたが、同製品の需要が予想したほど盛り上がらず量産開始が遅れていた。
劉詩亮ＴＰＫ財務長は、第２四半期にタッチパネル搭載ノートＰＣ向けの受注が回復した他、下半期は大画面のタブレット端末とタッチパネル搭載ノートＰＣの安定需要が見込め、顧客からの受注増に伴い同工場は来年上半期にフル稼働に入るとの見通しを示した。
ＯＧＳタッチパネル市場の見通しについて劉財務長は、メーカーが増産を控えているため下半期は価格が比較的安定すると指摘した。
