タッチパネル搭載ノートパソコンの浸透率が伸び悩む中、タッチパネル最大手、宸鴻科技集団（ＴＰＫホールディング）や、中国の深圳欧菲光科技（深圳Ｏフィルムテック）がオファー価格を引き下げ、来年発売の新製品向けの受注獲得を目指しているもようだ。今年下半期のオファー価格は１インチ当たり1.9～２米ドルまで下がっているが、来年はさらに1.5～1.7米ドルへと約２割低下するとみられている。16日付工商時報が報じた。
ＴＰＫは中国の福建省福州市の平潭5.5世代工場が８月末に量産を開始。欧菲光は、メタルメッシュ技術でスマートフォン向けの小型製品からノートＰＣ向けの大型製品へと拡大を図りたい考えで、両社とも積極的に受注獲得を狙っている。
市場調査会社、ウィッツビュー・テクノロジーの邱宇彬研究協理は、タッチパネル価格の下落は、友達光電（ＡＵＯ）や群創光電（イノラックス）など液晶パネルメーカーが生産コストの低いオンセル型タッチパネルに注力し始めたことで、生産能力が過剰になっていることも要因と指摘した。
なお、タッチパネル価格の下落によって、タッチパネル搭載ノートＰＣは従来型ノートＰＣとの価格差を縮小し始めており、来年の浸透率は20％以上へと今年の14～15％予測から大幅に上昇するとの見通しも示した。
