太陽電池関連の大手３社は14日、第４四半期の市況について軒並み楽観的見通しを示した。米商務省が６、７月に中台の太陽電池関連メーカーに対し重い反ダンピング（不当廉売）、補助金相殺関税の適用を仮決定した影響が徐々に薄れているようだ。15日付経済日報が報じた。
太陽電池大手、新日光能源科技（ネオソーラーパワー）は、台湾メーカーの第４四半期の稼働率は９割以上まで高まると予想した。米国による関税適用の影響は８月にピークを迎え、受注は戻ってきていると指摘。太陽電池のオファー価格がここ数週間で徐々に高まっており、需要の回復がはっきり感じられるという。
同業大手の茂迪（モテック・インダストリーズ）は、最近は中国、欧州、日本などからの受注が軒並み回復し、第４四半期は旺盛な需要を受けてフル稼働状態だと明かした。
太陽電池用シリコンウエハー大手の緑能科技（グリーン・エナジー・テクノロジー）は、中国を含めた国・地域が相次いで太陽光発電産業の軸足を屋根設置型に移す中、高効率の太陽電池チップの需要が高まり、第４四半期中にシリコンウエハーの価格引き上げ余地が生まれるとの見通しを示した。
