米商務省が７月に中台の太陽電池関連メーカーに対し重い反ダンピング（不当廉売）、補助金相殺関税の適用を仮決定したことを受けて、単結晶、多結晶シリコン太陽電池ともオファー価格の下落に直面した台湾メーカーは、変換効率の向上による差別化を狙いＰＥＲＣ（Passive Emitter and Rear Cell）技術の導入検討を積極的に進めている。これにより現在、台湾における太陽電池年産能力100億ワット（W）のうち約10%を占めるＰＥＲＣ技術による単結晶製品は、2015年上半期には同20%に拡大する見通しとなっている。５日付電子時報が報じた。
台湾の太陽電池メーカーは現在、主流となっているＰ型多結晶太陽電池市場での競争を回避すべく、既存の生産ラインをより利益率の高いＰ型単結晶製品向けに転換している。なおＰＥＲＣ技術を採用すれば単結晶太陽電池の変換効率は従来の18〜19%から最高で20%以上への向上が見込めるため、今後、台湾メーカーで導入が増える見通しだ。
