市場調査会社、ディスプレイサーチの５日発表によると、テレビ用液晶パネルの高い需要が続いており、11月に入り32、40、42インチパネル価格が１米ドル上昇している。48、50インチ製品は横ばいとなっている。６日付経済日報が報じた。
ディスプレイサーチは、テレビ用パネル需要の高まりについて、積極的にシェア拡大を図るブランドメーカーが超高解像度４Ｋ２Ｋ製品の大規模な販促キャンペーンを準備していることが背景にあると指摘している。
一方、スマートフォン、タブレット端末用パネルが非需要期に入ったことから、スマホ用では４、4.5インチパネルは11月に入り価格が３〜５%下落、５インチパネルも１%下落した。タブレット用では10.1インチパネルの下落幅が３%と最大となった。なおノートパソコン用パネル価格は、0.1米ドルの小幅な下落にとどまった。
また円安が急速に進む中、シャープやジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）といった日本のパネルメーカーが中小型製品の価格競争力を高め、中国スマホ市場でシェアを拡大しており、瀚宇彩晶（ハンスター）や中華映管（ＣＰＴ）が打撃を受けている。
