液晶パネル業界では、来年もテレビ用パネル需要があるものの、生産能力はそれほど増えず、需給逼迫（ひっぱく）が続くと予想されている。こうした中、台湾メーカーは大型や高解像度パネルに注力し、中国、韓国メーカーに対抗する構えだ。７日付電子時報が報じた。
業界関係者は、供給過剰が長引いた苦い経験から、生産拡大に慎重だと指摘した。テレビパネル需給動向からみて大規模な増産の可能性は低く、各社は製品構成の改善で利益率上昇を目指すと予測した。
群創光電（イノラックス）は第６世代生産ラインでガラス基板３万～５万枚、8.5世代ラインで１万～２万枚の生産能力拡大を計画しており、来年下半期に量産する見通しだ。友達光電（ＡＵＯ）は、低温ポリシリコン（ＬＴＰＳ）パネルの第６世代工場設置の他、8.5世代工場の月産能力を５万枚から６万枚に引き上げ、来年下半期に量産するとみられている。
一方、台湾メーカー以外は増産する見通しだ。業界関係者によると、深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）、南京中電熊猫液晶顕示科技など中国メーカーは32インチがターゲット。一方、韓国メーカーは薄利の32インチでなく、40インチ以上に照準。シャープは60インチパネルの生産能力拡大を進める。
