環境保護署（環保署）の最新研究によると、台湾本島各地における2013年の大気汚染物質「ＰＭ2.5（微小粒子状物質）」平均濃度は、19県市中、花蓮県、台東県を除く17県市で世界保健機関（ＷＨＯ）が推奨する「１平方メートル当たり年間平均15マイクログラム以下」を超えたことが分かった。うち雲林県の同34.3マイクログラム、主要６都市では台南市の同31.1マイクログラムが最高となった。中南部で工場の排煙による汚染が深刻なことや秋から冬にかけて北東から吹く季節風の影響が原因と考えられる。10日付蘋果日報が報じた。
なおＷＨＯの24時間平均の指針値は同25マイクログラムとなっているが、環保署が10月から毎日公表している全土各地の当日の微小粒子状物質「ＰＭ2.5」濃度指標（１〜10レベル）によると９日、南投県埔里鎮における最高濃度が指標で最高レベル「10」に相当する91マイクログラムに達し、高雄市林園区、前鎮区でもレベル「６」を記録した。
レベル「10」の場合は、目やのどに異常を感じた場合、体力の消耗、特に屋外活動を控えることが推奨される。レベル「６」の場合は、呼吸器、循環器系の疾病を抱える市民は屋外活動を控えるべきとされて
